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低CO2川崎ブランド'12大賞

単機最大容量地熱タービン・タービン発電機

富士電機株式会社

製品・技術部門

・地熱発電事業で使用される地熱の熱エネルギーを回転エネルギーに変換するタービンと回転エネルギーを電気に変換するタービン発電機
・単機最大容量世界最大出力140MWの地熱タービン・タービン発電機を開発・製造することで、小容量(50MW)数機の地熱タービン・タービン発電機の製造に対し、素材調達量の削減や製造・流通などのエネルギー量削減が可能
・単機容量世界一の出力を実現した先進性
・海外への納入・運転など国際的な貢献


低CO2川崎ブランド'12

JFEスーパーコアによる太陽光発電設備効率向上(電磁鋼板 スーパーコア)

JFEスチール株式会社 東日本製鉄所(京浜地区)

製品・技術部門

・高効率高周波リアクトル用鉄心素材
・太陽光発電で使用されるパワーコンディショナー用高周波リアクトルの小型・高効率化(鉄損減)が図られ、太陽光発電設備の直流から交流への変換ロスを低減
・ハイブリッド自動車の電源部品でも採用

Shoei Bathing Eco System (SBES)シリーズ ハイパーピコジェネレータ「電太」

株式会社ショウエイ

製品・技術部門

・循環型ろ過システムの省エネ化を目的とした総合ろ過提案システムの付属システム
・閉ループ循環路内の超小水力発電システム。
・プール・浴場等の循環ろ過システムや大型ビル内の空調用などの水循環システムに発電装置を付加し、発電した電気を循環ポンプの補助電力として供給し、ポンプ消費電力を削減、CO2発生量を削減

回生型システム電源(充電・放電機能評価装置)

株式会社高砂製作所

製品・技術部門

・高速・双方向電源を用い、実電流で、電気自動車やハイブリッドカーの電気方式パワートレインの試験を行う装置
・大容量の電池、インバータ等の評価時に消費分を熱として捨てていたが、この装置では電力回生し再利用可能としたことで大きな省エネルギー効果を実現。
・システム電源内で直流回生させることでより大きい回生効果を得ることが可能なシステム

インターセプター

日本原料株式会社

製品・技術部門

・日本水道協会が定める規格(JWWA A-103)を遙かに上回る厳しい社内基準に基づいて生産された高品質なろ過材として、浄水場ろ過池やろ過装置に使用
・通常のろ過材と比べ、濁質を2倍以上捕捉し、逆流洗浄効果が5%程度高いため、使用期間の延長や洗浄時の水量削減といった効果あり

AVアンプ SC-LX85

パイオニア株式会社

製品・技術部門

・高音質・高画質・高機能だけでなく、環境性能にも優れた製品を創出しようと企画・開発したAVマルチチャンネルアンプ
・高い電力効率を実現したダイレクトエナジーHDアンプを搭載。クラス最大のパワー(9チャンネル同時駆動、トータル810W)を実現しながらも環境にも配慮
・消費電力の大幅低減
・発熱を抑え、放熱器の小型化を実現

エントリーディスクアレイ ETERNUS DX60 S2, DX80 S2, DX90 S2

富士通株式会社

製品・技術部門

・最新技術を駆使し、パフォーマンスを徹底追求したエントリーディスクアレイ
・今回LCAを計算した製品(DX80 S2)の容量は108,000GB
・SPC BenchmarkTMでクラス世界最高値を達成(DX80 S2、2012年1月4日現在同社調べ)
・MAID技術を応用したエコモードをサポートし、使用時の消費電力を削減

E@CS(※) DaaS(デスクトップクラウドサービス)※E@CS(エックス)はエクサのクラウドサービスの登録商標

株式会社エクサ

サービス部門

・製造業向けのハイパフォーマンスデスクトップ環境
・これまで実現できなかった高性能ワークステーションの集約化(シンクライアント化)と、実運用に耐えうる性能を出すことに成功
・これにより、製造業で利用している高性能ワークステーションの代りに、シンクライアント機や低スペックPCを利用することができ、機器自体の消費電力の削減や、設置場所や発生熱量の削減が可能

企業間連携を通じた水素の有効活用によるCO2排出量の削減(東燃ゼネラル株式会社(TG)、JX日鉱日石エネルギー株式会社(JX))

東燃ゼネラル石油株式会社
JX日鉱日石エネルギー株式会社

サービス部門

・川崎浮島に立地する2工場間で、企業間の壁を超えた連携により水素を有効活用することによるCO2排出量の削減
・JX川崎製造所では、スチームクラッカーから発生した水素を燃料として利用している。一方、TG川崎工場では、水素製造装置で脱硫装置に必要な水素を製造し、その製造過程でCO2を排出している。
・企業間連携により、JX川崎製造所からパイプラインで水素をTG川崎工場に移送し有効活用することで、両社合計でCO2排出量を削減

EV用急速充電器(NQVC500M3/NQVC440M3)およびEVクラウドサービス

日本電気株式会社

サービス部門

・EV用急速充電器と連携させたEVクラウドサービスを提供
・クラウドサービスにより、遠隔からの運用管理を可能にすることで、利用実態の把握のために車で各充電器へ出向く必要をなくし、運用時のCO2の排出量を削減
・EV(電気自動車)利用者向けサービス(充電ステーション・マップ、充電完了通知メール)、設置事業者向けサービス(利用実績、遠隔監視・保守、エネルギー・マネジメントサービス、利用料精算データ)を提供

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